交通事故で、保険会社から病院へ治療費が直接支払われている場合、被害者は治療のたびに治療費を支払う必要がなく治療に専念することができます。

しかし、保険会社から治療中にも関わらず治療費の打ち切りを打診され、非常に困惑することも少なくありません。

では、保険会社が治療費の打ち切りを打診してきた場合には、被害者はどのように対応すべきなのでしょうか。

まずは、保険会社の担当者に対し、治療費の打ち切りの根拠を聞く必要があります。

担当者は、「病院へ医療照会を行った結果、症状固定時期についてこのような回答を得たからです」と説明することが多いかと思いますが、「顧問医の判断です」と説明することもありますし、具体的な打ち切りの根拠を説明できない場合もあります。

被害者は、痛み等の症状があるから通院を続けており、医師も治療の必要性があるからこそ治療を行っているのですから、具体的な根拠を示さずに治療費を打ち切るのは不当であるといえますし、保険会社の担当者ともそのような趣旨で交渉することになります。

一方、保険会社が医師から回答を得ているのであれば、被害者側も医師面談等により医師の見解を確認しなければ、保険会社との交渉は難しいといえます。

医師面談等を行えば、医師からは「まだまだ治療が必要と考えられます」「一進一退になってますね」などと意見を聞くことができますので、そうした意見も踏まえて保険会社の担当者と交渉をすることになります。

医師が治療継続について消極的な意見であれば、損害賠償との関係では一区切りとして(症状固定として)後遺障害の申請を行い、その後は健康保険で治療を続ける(健康保険での3割負担分については自己負担となります)といった選択肢もありますし、この場合の対応はケースバイケースです。

また、保険会社から治療費を打ち切られても、健康保険を使用して治療を続け、治療終了後に治療費の必要性を争うことも考えられます。

保険会社から早期に治療費を打ち切られても、健康保険で適当な期間の治療を続け、自賠責保険で後遺障害等級の認定を受けることができたというケースは少なくありません。

保険会社から治療費を打ち切られても、治療の必要性が認められる状況であれば、きちんと通院を続けることが重要といえます。

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